介護施設での看護師の業務~入浴~

浴室

介護施設で看護師が勤務するにあたって、施設により看護師の業務は多岐にわたります。 今回は看護師が入浴業務にどのように携わっているのかを紹介していきます。

介護施設における入浴での看護師の役割

特別養護老人ホームや介護老人保健施設などの介護施設で、看護師が利用者の入浴介助を行うケースはほとんどありませんが、小規模のデイサービスや有料老人ホームでは看護師が直接介助をする場合もあります。

基本的には介護士が入浴介助全般を行い、脱衣所にて医療処置が必要な利用者に対して処置をし、状態を観察してから脱衣介助を手伝うなどの流れがほとんどです。

体温や血圧の測定などのバイタルチェックは介護士でも行えますが、褥瘡の処置や爪切りなどは医療行為に当たるため、原則介護士が行うことはできません。

ただし、平成17年に一部規制が緩和され、褥瘡の処置を除く、軟膏の塗布、湿布の貼付、点眼薬の点眼、舌下錠の使用を含む内服薬の内服、座薬の挿入、鼻腔粘膜への薬剤噴射の介助を本人や家族から事前に依頼があること及び医療職の指導によって医療職以外の介護士の介助が可能になりました。

また、法律上医療行為であっても介護士が行えるものとして歯ブラシなどを利用した口腔ケア、耳掃除、ストーマにたまった排泄物の廃棄、自己導入カテーテルの準備、体位の保持、市販の使い捨て浣腸器の使用は可能です。

これらについては、ケアマネジャー、事業所、家族と話し合った上で決定します。

また、看護師は入浴での処置が終わったあとはフロアに戻り、看護記録の作成などの看護業務の続きを行います。

入浴が可能かどうか判断する

デイサービスや入所施設では入浴前に利用者さんの状態を観察し、バイタルチェックを行います。血圧や利用者の様子から入浴できそうかどうかを判断し、介護士に伝えます。

利用者の状態はその日によって異なるため、入浴の方法も介護士と相談しながら決定していきましょう。

例えば、血圧が高めの利用者の場合は急激に血圧が急上昇することを避けるため、シャワー浴にする、また少し倦怠感がありそうな場合は個浴対応にするなど、その日によって入浴の順番や気にかけておきたい箇所などを報告しておきます。

特に通所系介護施設の場合、入浴を主な利用の目的としている利用者もいます。当日に入浴をキャンセルしてしまうと、次に来所する日まで自宅で入浴できないという利用者もいますので、細かい相談が必要となります。

午前中は体調が優れなかった利用者が午後になって調子が戻ってきた場合、午後から入浴を促すというケースもあります。

入所系介護施設の場合は、少なくとも週2回は入浴を行っている施設が多い為、体調不良などを理由に入浴を中止する場合には、入浴の代わりに陰部洗浄やタオルで体の清拭を行います。

その際に利用者の体や皮膚の状態を確認し、褥瘡などがあった際には看護師が処置を行います。

介護士から様々な報告を受ける

介護施設内では、介護職から利用者の入浴での様子や状態を直接相談、報告を受けることが多いです。

「今日の○○さんの入浴どうしましょうか?」
「○○さんの入浴終わりましたので処置をお願いします」
「○○さんの皮膚の状態を一度見ていただけますか?」

などがあります。

また、入浴中に転倒などの事故が起きた場合、迅速に利用者の状態を確認します。

すぐに病院に連れていくべきか、様子を見るべきかなどを看護師が判断することになります。状態を確認後、現場主任と連携をとりながら対応を進めていきましょう。

浴室での直接介助はほとんどない

看護師が直接浴室に入ることはありません。基本は介護士が浴室に入ります。

比較的大きな施設では介護士の中でも、浴室の外で主に脱衣を担当する外介助担当や浴室内で入浴の介助を直接行う中介助担当に分かれていますので、入浴後の処置や状態観察が看護師の担当業務です。

例えば、看護師が脱衣室で処置を行っている際にフロアで緊急対応が発生した場合でも脱衣室からであればすぐにフロアに戻り、対応することができますが、もし仮に浴室の中で入浴の介助を直接行っている場合などは、フロアで発生した緊急事態の対応に遅れる可能性があり、支障がでてしまうなどの問題が起きてしまいます。

そのため看護師は、フロアや業務全体を把握しやすい脱衣所やフロアでの業務にあたることが多くなります。

まとめ

介護施設において、入浴に関して看護師が多く携わる箇所は入浴介助よりも医療処置や状態観察がメインになります。

バイタルチェックや様子を観察した結果、入浴が可能かどうかの判断は看護師が行います。

また、医療処置が必要な利用者に対しては脱衣所で直接ケアを行う他、皮膚の状態や傷の観察なども実際に行い、看護記録に記載していきます。

小規模になればなるほど介護士も少ないので利用者に直接介助する機会が増えるイメージを持っておくとよいでしょう。

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